デリヘルで盗撮がばれて、スマホから盗撮画像を消す男性

【風俗で盗撮がばれた実例】
※個人情報保護のため、ご相談内容の一部を変更しております。

出張に行った際、行きつけのビジネスホテルで風俗を利用しようと思い風俗を呼びました。

1時間くらいして女性が部屋に入って来ました。出張先という開放感から少し羽目を外してみたいと思い、オプションにもあった目隠しを選んだところ、女性は手荷物からアイマスクを取り出してそれを顔につけ始めました。

目隠しをしていて女性には何も見えていないという安心感から、つい出来心で「携帯のカメラで行為を盗撮したい」と考えてしまいました。

女性がアイマスクをつけている間に部屋のテーブルに置いていた携帯を取り、音がしないように操作をしていると、女性から「何をしているの」と聞かれました。

盗撮が規約違反で禁止されている行為だということは知っていたので、女性に声をかけられてテンパってしまって「ちょっとメールが来たから」と答えたのですが慌ててしまったためか不審がられてしまい、女性がアイマスクを外して「もしかして盗撮しようとしてない?」と言ってきました。

そこで落ち着いて否定すればよかったのかもしれませんが、「ばれたら大変なことになる」と思った私は「ごめん。」と謝りました。
まだ行為は始まっていなかったので、謝って盗撮を止めれば大事には至らないと思ったからです。

女性も「今録画しているデータを消して」と言ってきたため、私は携帯を操作して録画を止め、データを消しました。もちろんその後は動画を撮ったりしていません。

女性はそのままサービスを続けてくれましたが、最後に「どうしてわかったの?」と聞くと「なんか怪しい行動をしてるとわかるよ」と言われました。女性は特に怒った風ではなく、「これからもお店利用してね」と言われたので、「今後もこっちに出張することもあるからまた連絡する」と女性と携帯電話の番号を交換してその日は別れました。

その後数日は不安だったものの、特に問題なく過ごしていましたが、一週間くらいして携帯に知らない番号から着信がありました。

取ってみると男性で、利用した風俗の関係者とのことでした。「女性から『盗撮された』と申告があって電話しました。盗撮したというのは本当ですか?」と尋ねられたので、確かに携帯で撮影しようとしたことは認めるが、女性に見つかってデータも消去したことを説明しました。

しかし電話口の男性は「盗撮行為は悪質な規約違反だ。女性もあれから精神的に落ち込んでしまい、仕事をするのが怖いと言っている。どう責任を取るつもりだ?」と強い口調で怒鳴ってきます。

私は恐怖で固まってしまい、何も言えずにただすみませんと答えましたが、「規約違反の際には罰金を支払ってもらうと明記していたはずだ。罰金として50万円を要求する。とりあえず会って話がしたい。」と日時と場所を指定してきました。

男性に指定された期日が迫ってきていますが、私は罰金を払わなければならないのでしょうか?盗撮しようとしたことは事実ですが、女性に見つかってデータも消去しています。それでも規約違反で罰金をというのは納得がいきません。


【どのようにして解決に至ったか】
今回のケースでは、盗撮しようとしたけれど風俗サービスを利用する前に女性に発覚し、データも消去していますしそれ以上の盗撮行為は行っていません。
また、サービスを利用した時の女性の対応からしても、その場で解決したと考えてもおかしくないケースと言えます。

風俗の関係者は「規約違反による罰金」を求めてきていますが、「風俗で盗撮・盗聴してしまったら実際にどうなるのか」にも書いている通り罰金の支払い義務がありません。そのため、男性の要求には応じる必要はありません。

しかし、そうすると風俗側は、規約違反による民法上の不法行為責任を主張してくる可能性があります。

また、相談者の方は風俗の女性と携帯電話の番号を交換しています。携帯電話の番号からは、調べようと思えば本名や住所、勤務先などの個人情報を調べることができますので、このまま何の対策もとらずに放置してしまうと悪質なトラブルに発展する可能性がありました。例えば自宅や勤務先にまで請求の電話がかかってくるなどです。

そのため、今回のケースでは弁護士が間に入り、風俗の男性と交渉を行うことにしました。

まずは盗撮行為が未然に終了しておりデータも消去していること・規約違反による不法行為責任が成立するにしても50万円という金額は不相応であることを主張しました。
さらに、携帯電話の番号を破棄し、今後悪用しないように風俗側に求めてほしいという相談者の希望があったため、合わせて携帯電話の番号を破棄してもらうよう伝えました。

しかし風俗側は「一度規約違反を行った顧客に関しては、今後のトラブル防止のために連絡先を控えておくことにしているから破棄できない」と連絡先を消去することを拒んできたため、「今回の件以外の用途で連絡先を使用しない」という示談書を作成し、店舗側と交渉を行い解決しました。