【風俗で盗撮がばれた実例】
※個人情報保護のため、ご相談内容の一部を変更しております。

先日ビジネスホテルで風俗を利用しました。いつも利用している店舗ではなかったこともあって、出来心で盗撮してしまいました。

あまり大きなカメラなどを使うとバレると思ったので、盗撮は携帯のカメラを使いました。

風俗に連絡してからしばらくして女性が来ました。女性が来る前にカメラはしっかりと隠していたので大丈夫だとは思ったのですが、女性にばれてしまわないか心配で緊張しました。
しかし女性はカメラに気づかなかったようで、何事もなくサービスを受けることができました。

しかし、行為が終わって女性が部屋から退出した後数分して、内線がかかってきました。
電話を取るとフロントからで、「◯◯様とおっしゃる方からお電話です」と取り次がれたのですがその男性の名前には心当たりがありません。
そのため「心当たりがありません」と伝えて電話を切ったのですが、その後しばらくしてドアをノックする音が聞こえました。

先ほどの男性かもしれないと思いましたが、部屋番号を間違えているのだろうと思ったため出ずにいたところ、ノックの音がどんどん大きくなります。
しまいには「◯◯さん、いるんでしょ」と自分の名前を呼ばれたため、先ほど利用した風俗のスタッフかと思い至りドアを開けました。

するとドアの向こうには男性が立っており、「ちょっと話があるんだが部屋に入れてくれませんか」と言われました。
「何のご用ですか」と答えましたが、「ここで言ってもいいんか」と言われたため、もしかすると盗撮していたことがばれたのではないかと思って強くなったので男性を部屋に入れました。

男性の要件はやはり盗撮についてでした。女性は何も言わずに部屋を退出していましたが、どうやら盗撮していたことはばれていたようです。

「荷物を改めさせてもらってもいいですか」と言われ、一旦は拒みましたが、「本当に盗撮していないなら出せるでしょう。このままもし盗撮していたら警察に訴えますよ」と言われたので、観念して携帯を見せ、「これで画像を撮りました。データは削除しますので今回は勘弁してください」と言いました。

男性は「この携帯は預かります」といって携帯電話を返してくれません。その上、どこかに電話をし始めました。

しばらくしてもう一人の男性が部屋に入ってきました。その後は2人の男性に囲まれ、「盗撮は規約違反で犯罪になることはわかってますよね。どう責任取りますか」と詰め寄られました。

私は恐怖で固まってしまい、謝ることしかできませんでしたが、業を煮やしたのか1人の男性が「とりあえず罰金を払ってもらいますんで。それで終わりにしましょう。携帯のメモリは預かります」といって私の携帯を操作して先ほどの盗撮画像を確認し、SDカードを抜き取ったあとで私の携帯からどこかに電話をかけました。

「今後この番号から連絡するので、電話がなったら出てください」と言われてその日は終わりました。

携帯番号を知られてしまったことや、罰金を払うように言われたことによって不安でたまらない日々を過ごしていましたが、その後男性から連絡があり「罰金を払えば示談で解決してやってもいい。とりあえず店に来るように」と言われたため、逃げきれないと感じて店に行きました。

そこではまた数人の男性が待ち受けていて、「私は盗撮を行い貴店に多大なる迷惑をかけました。つきましては、期日までに罰金として100万円を支払います」と書かれた示談書が用意されていました。

さらに、今後系列店では出禁の対応を取るためと免許証のコピーを取られ、さらにクレジットカードも没収されて暗証番号も聞かれました。クレジットカードが没収されることについては納得がいきませんでしたが、男性に囲まれてとてもそのようなことを言える状況ではなく、いうことを聞かなければ帰してもらえないと感じたため言われる通りにクレジットカードを手渡してしまいました。

盗撮をしてしまったことは反省していますが、クレジットカードや個人情報が知られてしまったことがとても不安です。なんとか罰金を払わずに解決できますか?


【どのような流れで解決に至ったか】

今回は、罰金の請求だけでなくクレジットカードと暗証番号も渡すように強要されており、極めて悪質なケースだと判断しました。

また相談者は示談書にサインしていますが、示談書の内容は風俗側が一方的に取り決めています。示談書が効力を生じる根拠はお互いが話し合って納得のいく解決策を見出し、それを書面化している点にあります。

示談を交わすことによって民法上の和解が成立したと考えられるためです。

(引用:民法695条:和解は、当事者が互いに譲歩をしてその間に存する争いをやめることを約することによって、その効力を生ずる。)

(リンク)「風俗トラブルにおける和解と示談」でも詳しく説明していますが、今回のケースは話し合いが持たれたとは考えにくい上、男性数人に囲まれて署名を強要されています。

今回は弁護士が間に入り、相手方の男性に対して「これは民法上の強迫に当たる」として示談書の効力を取り消す主張を行いました。

(引用:民法96条:詐欺または強迫による意思表示は、取り消すことができる。)

また、男性を風俗に呼び出して示談書の署名を半ば強要したことに関しては刑法上の監禁罪(刑法220条)に当たる可能性があると指摘しました。

以上の主張をして示談書の効力を取り消し、改めて弁護士が店舗側と交渉を重ねて「クレジットカードの情報は破棄すること・その他の個人情報についても今後他の目的で使用しないこと」「今回の件について二度と相談者に連絡を取らないこと」という項目を加えた示談書を作成し、双方の署名をもらうことで解決しました。

なお、念のためクレジットカードに関しては再発行の手続きを取ることで不測の損害を防ぐようアドバイスを行いました。